今の仕事は10年後もあるのか？ 今の仕事の寿命はどれくらいなのか？
「こんな仕事はなくなる」といった恐怖を煽るニュースがあふれる昨今、自分の仕事も近いうちになくなるのでは、と不安になるものです。
そんな不安を解消し、「転職するべきか、それとも今の仕事のままでもいいのか？」適切な判断をできるように、
ここでは、仕事の寿命を、知る方法を解説します。
転職する業界を決めるうえでも参考になるかと思います。
仕事には寿命がある
まず、知っておいていただきたいのは、すべての仕事には寿命があるということ。
たとえば100年前には、いわれたことをひたすらタイピングする「タイピスト」という仕事や、電話の中継をする「電話交換手」という仕事がありました。
しかしそれらの仕事は、今は存在していません。
逆に、プログラマーやWebデザイナーという仕事は、100年前には存在しなかったものですが、今ではあらゆる業界で必須の仕事です。
このように仕事には寿命というものが存在し、「新しくできては消滅する」ということを繰り返しています。
あなたの仕事もいつかは寿命を迎え、消滅するのです。
問題なのはそれが10年後なのか、100年後なのかということ。
仕事の寿命をしるには、仕事のライフサイクルのどの段階にいるかを把握する
自分の仕事がいつなくなるのか？
仕事の寿命をしるには、仕事のライフサイクルのどの段階にあるかを知る必要があります。
- 新しい仕事が生まれる（その仕事をできる人が少ない状態・雇用の数が少ない状態）
- その仕事が儲かるとわかり、新規参入が増える
- 大量に人が流入。ルーティンワーク化、システム化が進む。誰でもできる仕事になる
- 消滅
ルーティン化された仕事の寿命は短い
多くの仕事が4つ目の状態です。
現存するほとんどの仕事は、マニュアル化、ルーティン化されており、誰がやってもある程度の成果を上げられるようになっています。
たとえばレジのアルバイト、事務職、金融商品の営業ですら完全にマニュアル化されており、ほぼ誰でもできる状態です。
このような仕事の寿命は、長くはありません。
消滅を待つのみか、たとえ消滅しないとしても代替可能な仕事であることは間違いないので、安い賃金で働いてくれる人にとって代わられます。
もし今、あなたが4つ目の状態の仕事をしているなら、
つまりルーティン化されており、誰がやってもある程度の成果を出せるような仕事をしているなら、転職を考えたほうがいいでしょう。
新規参入が多い仕事・業界は寿命が長い
先とは対象的に、新規参入が多い業界はまだまだ寿命が長いといえます。
新規参入が多いということは、多くの企業が「市場が拡大するか儲かるに違いない」と判断して参入する業界ということ。
今後、どんどん成長し、成熟、衰退まではまだまだ時間がかかると判断できます。
これから転職をするなら新規参入が多い業界、つまり成長途中の産業の仕事を狙うべきです。
転職するなら成長産業
狙うなら成長産業です。まだまだ人材が少なく、早め飛び込んでスキルと経験を身につければ代替不可能な人材になれます。
その業界の知識と経験は多くの会社から重宝さえることになるので、仕事に困ることもありません。
また成長産業には勝手にお金が流れてくるので、給料が上がりやすかったり、成果を出しやすかったりなどの恩恵があることも。
もちろん仮想通貨市場のように、すぐに衰退してしまう場合もあるので、業界は見極める必要があります。
それでも衰退産業で働き、仕事の消滅におびえるよりは、成長産業に身を投じるほうが安定した人生を送れるでしょう。
成長産業を知る方法
成長産業を知る方法は主に2つ。
- ベンチャー企業がたくさん参入している業界を調べる
- 転職エージェントに聞く
ベンチャー企業がたくさん参入している業界を調べる
ベンチャー企業は大企業と同じことをしてもいても生き残ることができません。大企業がまだ目を付けていないビジネスに参入し、先行者利益を狙うことで事業拡大を目指します。
つまり、ベンチャー企業がたくさん参入している業界を調べれば、成長途中の産業を知ることができるのです。
最近であれば仮想通貨市場がいい例です。ベンチャー企業が続々と参入。その後、DMMやサイバーエージェント、GMOなどのメガベンチャーが参入という流れで産業が拡大していました。
仮想通過産業は法律の規制によって、今では下火になってしまった感がありますが、仮想通過産業はまさに成長産業だったといえます。
転職エージェントに聞く
転職エージェントはさまざまな業界の企業とやりとりがあります。
最近募集が増えている、事業を拡大している企業が多い、など成長産業を教えてくれるでしょう。
成長産業を聞く場合は、「doda」や「
リクルートエージェント」のような大手転職エージェントがおすすめです。
大手なら幅広い業界とやりとりがあるので、成長産業についても質の高い情報をくれるはずです。
