転職活動をいつから始めるべきか。
これは自信の経済状況、中途採用の募集状況、現職の状況から自身に合った転職時期を決めるのが得策です。ここでそのポイントについて紹介します。
ただし、今の仕事が我慢の限界に達しており、「今すぐに転職したい」という場合は、時期なんて考えずに転職するべきです。その理由についても解説します。
1：転職活動資金はあるか
自己都合で会社を辞める場合、簡単には雇用保険が給付されず、最低でも3ヶ月ほどかかります。
早ければ1ヶ月で転職先が決まりますが、2～3ヶ月程度かかることがほとんどです。
さらに内定をもらってから入社するまでの期間、そして入社してから給料がもらえるまでの期間も無収入状態となります。
初出勤は大体月初になるので、月の中頃内定をもらった場合は、給料日までの約1ヶ月半、無収入になるのです。
転職活動期間に加え、内定をもらってから給料をもらうまで、大体3～4ヶ月を要します。この期間、無収入でも生きていけるかがポイントとなります。
経済的な余裕がないと転職活動に焦る
経済的余裕がないまま転職活動をしてしまうと、「はやく転職先を決めなければ」と焦りが生じてしまいます。
焦ると転職先に妥協してしまう場合もあり、転職先は決まっても、満足できない結果になりかねません。
妥協して転職活動をしてしまわないためにも、ある程度の経済的余裕があるかどうかを確認しましょう。
2：企業の採用活動が活発な時期か
一般的に中途採用の募集が増えるのは1月～3月、7月～9月とされています。
いずれも決算期の前で、経営の見直しをはかるため人員の補充を決定する企業が多い時期です。さらにどちらもボーナスの後で、ボーナスをもらって辞めた人の補充をするという意味もあり、転職市場が盛り上がる時期なのです。
募集が多い時期、つまり求人が多い時期に転職活動をすれば、当然、選択の幅が広がり、良い企業に出会う確率も高くなります。
3：今の職場が繁忙期でないか
会社を辞めることによって、他の人に迷惑をかけてしまうことは仕方がないことです。
しかし、極端に他の社員の負担が増えるのでは円満退職とは言えないので、おすすめできません。
現職のまま転職活動をするにしても、できれば繁忙期やプロジェクトの真最中は避けた方がいいでしょう。
我慢できなくなったら即、退職してもいい
ここまで、転職活動を始める時期を決めるポイントを3つ紹介してきました。
しかし、今の仕事が我慢の限界に達していて、「今すぐにでも転職したい」と思っているのなら時期になんて考えずに転職するべきです。
嫌な会社で働く時間がもったいない
時間は有限です。嫌な会社、自分に合っていない会社に費やす時間は無駄です。精神的にも肉体的にも何の得もありません。
時期なんて考えずに転職してしまっていいでしょう。
転職活動資金は何とかなる
転職活動をすると、3～4ヶ月は無収入の状態が続きます。
もし、転職活動資金がない場合は、親、兄弟など家族を頼ればいいのです。もしくは友人を頼ってもいいでしょう。
転職先が決まったらまた収入がある生活を送ることができます。その時に返せばいいのです。
もちろん、経済的に余裕がある状態で転職活動をするのが理想です。
しかし、お金がないからといってダラダラ嫌な会社、向いていない仕事を続けて、疲弊するぐらいなら、家族に迷惑をかけてでも転職して理想の仕事、マシな仕事に就いた方が良いでしょう。
求人はいつでもある
中途採用の募集が増えるのは1月～3月、7月～9月とされていますが、それ以外の時期でも求人は豊富にあります。
普段から転職サイトを見ている方なら分かるかと思いますが、いつでも転職サイトには求人が溢れています。さらに転職サイトには公開されない、非公開求人はやまほどあります。
※非公開求人は転職エージェントを利用して、エージェントから紹介してもらうことによって閲覧、応募できるようになります。
※非公開求人が多い転職エージェント
⇒doda
募集が増える時期に転職をした方が、可能性が広がるのは確かです。しかし募集増える時期ではないからといって転職できないというわけではありません。
今の仕事、会社が我慢の限界に達しているのであれば、募集が増える時期なんて待つ必要はないでしょう。
※参考ページ：【保存版】転職エージェント全22社の特徴を一覧でまとめて紹介
繁忙期、他人への迷惑は気にしなくていい
繁忙期は避けて、円満退社するべきと言いましたが、「とにかく今すぐ辞めたいんだ！」という状態であればすぐに退職してしまっていいでしょう。
確かに、あなたが退職をすることによって他の社員に迷惑がかかるかもしれません。
しかし普通の会社であれば、欠員が出ても仕事が回るような体制をとっているはずです。誰かが辞めて仕事が回らなくなるような会社であれば、それは会社に問題があります。
あなたには何も非はありませんし、そんな会社、辞めて正解です。
しかし、引き継ぎだけはしっかりとやっておく必要があります。後々、トラブルが発生した場合、「自分はしっかりと引き継ぎを行った」という事実を残しておくために、文章やメールなどにもしっかりと残す形で引き継ぎはしっかりと行っておきましょう。
